賃貸物件のお部屋探しをしていると、物件の特徴を説明する際に築古・築浅といった言葉を見かけることが多いでしょう。
しかし、具体的にどのくらいの築年数を基準にして築古・築浅としているのか、疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は賃貸物件を築古・築浅と判断する際の築年数の目安について解説します。
建築構造別の耐用年数にも触れるので、ぜひ参考にしてみてください。
賃貸物件が築古とされる築年数の目安とは
築古・築浅ともに法律などで、明確な基準が設けられているわけではありません。
築古物件と判断されるおおまかな目安は、「築年数が30年以上経過しているかどうか」です。
築古物件は、新築や築浅物件と比較すると家賃が安い傾向にあり、その分初期費用などの出費を抑えられる特徴があります。
また、物件によってはリノベーションが実施されており、リーズナブルできれいな部屋が見つかる場合もあります。
ただし、設備の老朽化による不具合や耐震性の不安、害虫やカビの発生といったリスクもあるため、注意しましょう。
賃貸物件が築浅とされる築年数の目安とは
築浅物件は、築5年以下であることが目安とされますが、明確な基準はないため、築10年でも築浅と表記されるケースがあります。
築浅物件は築年数がそれほど経過していないため、室内外ともにきれいである可能性が高く、設備も充実している可能性が高いです。
また、築古ほどではありませんが、新築物件よりは家賃が安くなりやすいメリットもあります。
しかし、築浅物件は人気が高く探すのが難しいため、築浅に絞って探すと選択肢が少なくなってしまいます。
賃貸物件の築年数とあわせて知っておくべき構造別の耐用年数!
税法上、建物などの固定資産においては新築にかかった費用すべてを経費として一度に計上することはできません。
そのため、法的に決められた年数で分割して計上する、減価償却という方法を用います。
つまり法定耐用年数とは、減価償却年数のもとになる回数を定めたもので、物件の寿命を示すものではないため、注意しましょう。
なお、耐用年数は建築構造によって異なり、木造であれば22年、鉄筋コンクリート造であれば47年となります。
鉄骨造の場合は、骨格材の厚みに応じて耐用年数が決まります。
骨格材の厚みが3mm以下であれば19年、3mm超え4mm以下であれば27年、4mm以上であれば34年です。
まとめ
今回は、賃貸物件の築古・築浅を決める築年数の目安について解説しました。
明確な基準はありませんが、築年数30年以上は築古で築年数5年以下は築浅とされるケースが多いです。
また耐用年数については構造によって異なるため、お部屋探しでは建築構造も確認すると良いでしょう。
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